「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：島野真）は、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施。新型コロナウイルス感染拡大を受けた生活変化において、生活者のメディアライフの変化を明らかにしました。
本調査では、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握することを目的としました。以下の３つが主な発見点です。
①緊急事態宣言解除後の５月末のメディア接触時間は、1月末を100%とした場合、99.2%で横ばい
1日あたりのメディア総接触時間（15～69歳全体・東京）を、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末とで比較すると、1月末を100%とした場合、5月末は99.2%で、同程度の水準であった。緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていたが、その変化は一時的なものであったことが判明した。
②変化したのは時間ではなく、メディアや情報への態度。「向き合う」「確かめる」「なごむ」
新型コロナウイルスの危機の中で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2％。自由回答でも、メディアの情報のみならず、記者会見を確認、各種SNSを駆使、信頼を求めて様々な場所にちらばる情報を丹念に追跡など、メディアやと情報に「向き合う」傾向が強まった。
「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％、「情報の真意や鮮度に気をつけるようになった」47.5％など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向が見られた。
自由回答では「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」態度も目立った。外出自粛は解かれたものの、新型コロナウイルスの危機はまだ収束しておらず、こうしたメディアや情報への態度は、今後も継続していくと考えられる。
③動画や雑誌などの定額制サービス、radiko、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化
情報態度の変化に伴い、過去数年間、ゆっくりと伸張してしたデジタル系の新しいメディアサービスの導入が、わずか4カ月間で「加速」。各年代で利用率を伸ばしている。新しい見られ方・聴かれ方の定着、世代別コミュニケーションや、広告商品化の取り組みが、今後の課題である。
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