この調査では、新型コロナウイルス感染拡大を受けて変わりゆく暮らしの中、生活者のメディアライフがどのように変化したのかを明らかにしました。在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく「メディアの新常態」という大きな潮流を把握することを目的としています。以下の3つが主な発見点です。

●緊急事態宣言解除後のメディア接触時間は、平常時（同年1月末）と同水準の99.2%。緊急事態宣言下のステイホーム期間では在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTの増加が報道されていたが、その変化は一時的なものであったことが判明

●メディアと接触する時間は変わらないが、メディアに対する態度が変容。「向き合う」「確かめる」「なごむ」傾向に

●デジタル系新メディアサービスの利用行動がわずか4カ月間で加速した。動画や雑誌などの定額制サービス、radiko、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化

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