株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：島野真）は、「第5回メディアイノベーション調査」を実施しました。東京、L.A.、上海、バンコクの4カ国4都市にて、新型コロナウイルスによる社会およびメディアの環境変化と、次世代のメディア環境に連携すると考えられる「生活を変える83の新しいサービス」について調査しましたので主なファインディングスをご紹介します。

①コロナ禍を経ても出遅れる日本の生活DX。ただし、キャッシュレス関連サービスは受容

日本のデジタルサービス全体の利用平均は11.4％と４カ国の中で4位、3位の米国（30.6％）と比較しても約1/3と低い。しかし、ネットショッピング（65.4％）とキャッシュレス決済（57.4％）は半数以上の人が利用している 。また、生活を変える新しいサービス1件あたりの平均興味度も、24.8％で、4カ国中最下位となったが、ランキング1位「スマホアプリ・QRコードで決済（58.6％）」と2位「カゴで決済完了する無人店舗（52.8％）」のキャッシュレス関連サービスへの興味は、こちらも過半数となった 。コロナの影響も後押しとなり、非接触のキャッシュレス分野が日本でも進んだ。

②興味の「伸び」では4カ国首位。特に女性の伸びが顕著

日本は新しいサービスの利用平均も興味度も低いが、新しいサービスに対する平均興味度の伸びは2019年から+4.5ptと4カ国の中で一番大きく、その中でも女性が+6.3ptと牽引。今後女性からの変革が期待される。

③過半数がコロナ後の社会は変わると思い、新しいことへの挑戦、潮流に乗り遅れたくない志向も伸長

コロナ後の社会はかつてと変わると思うと感じる人が、日本では54.4％と過半数で、4カ国の中で最も高い。それに伴い、「時代の変化に乗り遅れると損をすると思う（+7.4pt、女性+14.5pt）」「失敗してもいいから新しいことに挑戦したい（+7.1pt、女性+9.8pt）」という意識も、2019年からそれぞれ伸長し、ここでも特に女性における意識変容が見られた。また、「効率的な生活をするために、今までのやり方を積極的に変える方だ」も全体で+4.0ptとなっており、コロナ禍を経て、日本人の新しい生活へのチャレンジ志向が上昇した。

詳細については下記リンクから資料ダウンロードが可能です。

■第5回メディアイノベーション調査
概要調査エリア：日本（東京）、米国（LA）、中国（上海）、タイ（バンコク）
調査方法：インターネット調査
調査対象者：15～59歳の男女（SEC C以上を対象）
サンプル数：各都市900サンプル
調査期間：2021年3月15日（月）～3月29日（月）

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