メ環研

「メディア定点調査」とは

メディアに専門特化した時系列分析可能な定点調査です。
デモグラ・地区比較が可能で、多種多様な質問項目から、メディア生活やメディアサービス・市場の現状・変化・兆しをとらえることができます。

調査概要

調査目的:メディアの接触時間やイメージ評価、メディアサービスの利用実態からメディア意識まで、生活者のメディア生活全般を定点観測し、そのブレイクポイント/ダウンポイントの兆しを発見すること
調査地区:東京都・大阪府
標本抽出方法:RDD (Random Digit Dialing)
調査方法:郵送調査法
調査対象条件:対象エリアに在住の15~69歳の男女個人
有効回収数:962s(東京都647s、大阪府315s)
調査期間:2021年1月21日(木)発送~2021年2月5日(金)投函締切り
調査実施機関:株式会社ビデオリサーチ

 

 

調査結果

「メディア定点調査2021」 主なポイント

メディア総接触時間450.9分と大幅に伸長し、過去最高

額制動画配信サービスの利用は46.6%と半数に迫る。昨年から9.7ポイント上昇

動画視聴をテレビ視聴と捉える生活者は2割超。「テレビを見る」という概念が拡張


メディア総接触時間の時系列推移(1日あたり・週平均):東京地区

2021年のメディア総接触時間は450.9分。昨年(411.7分)から39.2分増と大きく伸長加した。コロナ下のメディア環境を初めて観測した今年度の調査結果からは、生活者のメディア接触が変化した様子が伺える。「携帯電話/スマートフォン」 (昨年から18.0分増)を始めとして、「タブレット端末」(同9.7分増)、「パソコン」(同8.4分増)の接触時間が伸びた。「テレビ」の接触時間は5.8分増加して2019年と同程度に戻った。

メディア総接触時間の構成比 時系列推移(1日あたり・週平均):東京地区

「携帯電話/スマートフォン」「タブレット端末」「パソコン」の合計が全体に占める割合は55.2%と大きく増加した。「携帯電話/スマートフォン」のシェアは30.9%と初めて3割を超えた。に迫る勢い。「携帯電話/スマートフォン」「タブレット端末」のモバイルが全体に占めるシェアは38.9%と4割に迫り、モバイルシフトは継続している。

性年代別メディア総接触時間(1日あたり・週平均  2021年):東京地区

性年代別のメディア総接触時間を見ると、若年層は男女共に「携帯電話/スマートフォン」の接触時間が長く、200分前後となっている。「パソコン」はいずれの年代においても男性の接触時間が女性より長くなっている。中高年層の「テレビ」の接触時間が長いが、「パソコン」や「携帯電話/スマートフォン」の時間も長くなっている。最もメディア総接触時間が長いのは60代の男性で500分を超えている。性年代別でメディア総接触時間が500分を超えたのは初めてのことである。
   

性年代別メディア総接触時間の構成比( 2021年):東京地区

若年層(10代・20代)はモバイルシフトが顕著であり、「携帯電話/スマートフォン」と「タブレット端末」で過半数を占めている。

スマートフォン所有率の時系列推移:東京地区

昨年初めて9割を超えたスマートフォン所有率は1.5ポイントと微増だが、限りなく100%に近づきつつある。

性年代別スマートフォン所有率(2021年):東京地区

スマートフォン所有率は50・60代男性以外9割を超えた。若年層が牽引してきたスマートフォンの所有は、いまや全世代が牽引している状況となった。

タブレット端末所有率の時系列推移:東京地区

タブレット端末所有率は、今年48.0%と半数に近づいた。2012年に聴取を開始した当初は所有が1割だったタブレット端末も観測10地点目で2人に1人が持つものに成長した。

性年代別タブレット端末所有率(2021年):東京地区

全体では半数に迫るタブレット端末所有率は、性年代別で見ると、過半数の性年代が出現。最も所有が高い20代男性は6割近くが所有しているという結果となった。

テレビを取り巻くメディア環境の変化

定額制動画配信サービスの利用は昨年から9.7ポイント上昇して46.6%と半数に迫った。近年急速に増加しており、コロナ禍で一層加速した。テレビ受像機のインターネット接続率も45.8%(昨年から5.3ポイント増)と半数に迫る勢い。動画をテレビで見ることができるストリーミングデバイスは4人に1人(25.5% 同9.0ポイント増)が所有するようになり、テレビを取り巻くメディア環境は目覚ましく変化している。



「テレビを見る」という概念が拡張

テレビの利用時間に何を入れたのかを聴取した結果、有料動画(昨年から8.4ポイント増)・無料動画(同3.6ポイント増)共に増加し、2割を超えた。動画視聴をテレビ視聴と捉えている生活者が増加し、「テレビを見る」という概念が拡張した。


生活者のメディア意識の変化

生活者のメディア意識・態度の変化をとらえるために昨年からの差分に着目して意識・態度に関する63項目を見ると、今年、最も変化が大きかったのは「好きな情報やコンテンツは好きな時に見たい」だった。昨年より6.3ポイント増加し63.7%と6割を超えた。また、変化の大きかった項目のトップ5にはスマートフォン関連の項目が多く見られる。

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