メ環研

「メディア定点調査」とは

メディアに専門特化した時系列分析可能な定点調査です。
デモグラ・地区比較が可能で、多種多様な質問項目から、メディア生活やメディアサービス・市場の現状・変化・兆しをとらえることができます。

調査概要

調査目的:メディアの接触時間やイメージ評価、メディアサービスの利用実態からメディア意識まで、生活者のメディア生活全般を定点観測し、そのブレイクポイント/ダウンポイントの兆しを発見すること
調査地区:東京都・大阪府・愛知県
標本抽出方法:RDD (Random Digit Dialing)
調査方法:郵送調査法
調査対象条件:対象エリアに在住の15~69歳の男女個人
有効回収数:1,932(東京646、大阪638、愛知648)
調査期間:2020年1月23日(木)発送~2020年2月7日(金)投函締切り
調査実施機関:株式会社ビデオリサーチ

 

調査結果

「メディア定点調査2020」 主なポイント

●メディア総接触時間は411.7分、400分台継続。デジタルメディアの割合は過半数

●定額制動画配信サービスの利用は伸長し、4割に迫る

●「テレビ番組や動画など気に入ったコンテンツは繰り返し見たい」生活者の欲求は6割超

メディア総接触時間の時系列推移(1日あたり・週平均):東京地区

2020年のメディア総接触時間は411.7分。初めて400分台を超えた昨年(411.6分)より0.1分増加し、高止まりで推移した。メディア総接触時間に占めるデジタルメディア(「パソコン」「タブレット端末」「携帯電話/スマートフォン」)の割合は51.6%と過半数。デジタルメディアの内、増加したのは「パソコン」(5.9分増)と「携帯電話/スマートフォン」(3.6分増)。 「携帯電話/スマートフォン」の接触時間は121.2分と初めて120分を超えた。


メディア総接触時間の構成比 時系列推移(1日あたり・週平均):東京地区

メディア総接触時間におけるデジタルメディア(「パソコン」「タブレット端末」「携帯電話/スマートフォン」の合計)のシェアは51.6%と過半数に達した。「携帯電話/スマートフォン」のシェアは29.4%と3割に迫る勢い。「携帯電話/スマートフォン」「タブレット端末」のモバイルが全体に占めるシェアは35.8%と、モバイルシフトは継続している。

性年代別メディア総接触時間(1日あたり・週平均  2020年):東京地区

性年代別のメディア総接触時間を見ると、若年層は男女共に「携帯電話/スマートフォン」の接触時間が長く、200分前後となっている。パソコンはいずれの年代においても男性の接触時間が女性より長くなっている。50・60代女性、60代男性と高齢層では「テレビ」の接触時間が200分を超えている。
   

性年代別メディア総接触時間の構成比( 2020年):東京地区

若年層(10代・20代)のデジタルメディアのシェアは男性が7割以上、女性が6割以上と高く、女性は「携帯電話/スマートフォン」だけで過半数を占めている。

スマートフォン所有率の時系列推移:東京地区

スマートフォン所有率は昨年より11ポイント伸長して、初めて9割を超え、10年間で10倍近く成長した。

スマートフォン所有率の性年代別比較:東京地区

スマートフォン所有率は60代以外9割を超えている。60代以上の8割前後と伸長が著しく、スマートフォン所有率は全世代で牽引している状況となった。

定額制サービスの伸長

定額制動画配信サービスの利用は昨年より9.1ポイント上昇し、36.9%と4割に迫った。聴取を開始した2016年は1割(9.3%)にも満たなかったが、3人に1人が利用するサービスに成長した。また、定額制音楽配信サービスは2016年から約3倍(11.0%→32.4%)、定額制電子雑誌サービスは同2倍以上(4.7%→11.9%)といずれも伸長している。

生活者のメディア意識の変化

生活者のメディア意識・態度の変化をとらえるために昨年からの差分に着目して意識・態度に関する63項目を見ると、最も変化が大きかったのは「テレビ番組や動画など気に入ったコンテンツは何度でも繰り返し見たい」だった。昨年より13.9ポイント増加し61.8%と6割を超えた。また、変化の大きかった項目のトップ5にはスマートフォン関連の項目が多く見られ、スマートフォンの利用が予約やチケット購入など生活行動に拡張していることがわかる。

 

 

 

 

 

 

グラフダウンロード

調査結果に基づいたグラフ(Microsoft PowerPoint+画像データ)をご自由にダウンロードいただけます。
下記の規約をご一読の上、是非ご活用ください。また、こちらのデータ閲覧・ダウンロードに関しましてはPCでのダウンロードを推奨しております。

<著作権などについて>

調査結果を用いたグラフ等に含まれる一切の情報にかかる著作権などの一切の権利は、株式会社博報堂DYメディアパートナーズに帰属します。
ユーザーの方々は、これらの情報を表示、複製、掲載、印刷などをすることができます。
ただし、調査結果を用いたグラフ等に含まれる一切の情報そのものを改変することは認められません。
また、ご利用の場合には、出典として【博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査xxxx」】を必ず明記してください(xxxxの部分は、利用されるデータの調査年度をご記入ください)。

定点調査コラム